自死遺族をさらに苦しめる政府と社会 野田正彰 [2013年10月1日号（第113号）]
自殺への矛盾した構え
仏教では自殺はどのように考えられていたのだろうか。
重病で苦しんでいたヴァッカリ・ビク（比丘＝修行僧）がいった。
『我が身は苦痛極まり、堪忍すること難し。刀を求めて自殺せんと欲す。苦しみつつ生くるを楽（ねがわ）ず』
そこでヴァッカリは刀をとって自殺した。かれの魂がどこへ行ったのか、ということをビクたちが問題にしたときに釈尊は、
『かれの魂はどこかにとどまることなく、完全にときほぐされたのである』と答えた。
これは中村元教授が紹介する『サンユッタ・ニカーヤ』（『雑阿含経』）に出てくる話である。中村教授は、他にも修行僧が病苦で自殺する話があるが、世俗人については書かれていないと述べている。ともあれ、ここでは今日の「安楽死」が、釈尊によって肯定的に語られている。
しかし日本の仏教は、アニミズム、神道、儒教と融合しており、ゴータマ・ブッダの説く自殺観とは違っている。さらに近代の国家主義は、国家の命令からそれた自殺、例えば兵士の自殺を犯罪扱いし、逆に国家のための自殺、例えば特攻隊員としての強いられた死であっても、あたかも後の仏教が肯定する「捨身」であるかのように賛美してきた。こういった雑多な自殺観の上に、さらに1980年代になると歪んだ自然科学主義が割り込み、「自殺はうつ病のため」という間違ったキャンぺーンまで拡がっている。そのため、私たちの社会は自殺について矛盾する構えを取り続けている。
だが私は、それぞれの人の自殺には理由があり、彼をとりまく社会には大小、直接的か間接的かの差はあれ、責任があると考えてきた。
どうして死んだのか、自殺した人の精神鑑定（民事）を頼まれたとき、私は故人に向かって語りかける。どんなに無念の思いを残して亡くなっていったことか、私たちの社会は貴方の苦しみを聞きとる力がなかった、私は少しでも貴方の死の意味を知り伝えます、と手を合せる。
日本社会は毎年、三万人ほどの老若男女を死に追い込んできた。ところが故人を苦しめただけでなく、亡くなった後、遺族をさらに追いつめる社会であることを知っておられるだろうか。遺族は故人の思い出を整理しながら、喪失の悲哀に耐えていかねればならない。同時に経済的な困難にも耐えていかねばならない。
死後も補償請求
精神的にも、社会＝経済的にも、二つの喪の仕事をやりとげねばならない遺族に、私たちの社会はさらに非情な仕打ちを今も加えている。
そのひとつは、家族の誰かがアパートの一室で自死した場合である。事例を五つ挙げよう。
京浜のアパートに住む大学生が縊死（いし）。保証人である父親は、すぐ部屋の補償として80万円支払うよう請求された。その二週間後、一階に住む大家の家族五人への慰謝料250万円（一人50万円×5人）とお祓い料10万円の請求が来た。「息子の死で責めたてられるのは、あまりに辛い」ので支払った。
東京の大学に通う娘がアパートの一室で自死。娘と連絡がとれなくなった父親が上京して確認。亡くなって五日ほどたっており、警察署で死体検案の後、東京の火葬場へ。この火葬場へ不動産業者が押しかけ、今後の家賃の補償として五年分（600万円）と全面改修200万円を、今すぐ現金で払うように迫られた。
ひとり娘の死に絶望する父親は、「迷惑をかけたのだから、仕方がない」と思い、止むなく、「手持ちがないので、自宅に帰って送金する」と応えたが、「今すぐ」と執拗に責めたてられた。やっとカードローンで手つけの現金を出して払い、残金を自宅から送金することで同意してもらった。地方都市にある自宅へもどり、送金している。
東北の賃貸マンションに住んでいた長男が、七階のエレベータ前で縊死。連帯保証人の父親に、管理会社からエレベータ周辺の改修費用と７階の共用部分の蛍光灯を増やすための費用として、七十五万円を請求されて支払った。見積書での請求で、領収書は受取っていない。さらに部屋の所有者から、家賃補償費として350万円の請求があり、「迷惑をかけたから仕方がない」として支払った。家賃は月75000円なので、3年10ヶ月分を超える。領収書は受取っていない。
いずれも死亡すぐの請求であり、遺族は「家族の死のことで争いたくない」、「カネを払って自殺ということから離れたい」と動揺しており、「迷惑をかけたからしかたがない」として請求内容を検討せずに支払っている。誰に相談すればよいのか、判断停止の精神状態で取立てが行われている。
しかしあまりに請求額が多く、遺族が払えないために裁判になる場合も少数ながらある。
近畿の賃貸マンションの浴室で男性（40歳）が練炭による一酸化炭素中毒で自殺。彼は大手企業に勤めていたが、七年前に畑違いの職場へ配置転換され、退職。経済苦による自殺と推測された。連帯保証人の姉が一ヶ月後にマンションに呼び出され、弟の家賃（月65000円）と隣室や他階の部屋の家賃など七室分の家賃補償として約700万円を請求された。この時、「家族なら、防げたんとちゃうの」と言われた。
三ヵ月後、弟の部屋のリフォーム代220万円、二年分の家賃と他の六室の一年分の家賃、および心理的な毀損として、総計約九二七万円の支払いを求め、家主が提訴。被告には「自殺を予見し回避できたはずであり、過失がある。部屋を毀損しないように見守る注意義務がある」と主張していた。
もう一件、東京の大学に通う息子がアパートで縊死。すぐ父親に、補修費百万円、近隣住民への精神的苦痛への慰謝料300万円（10件×30万円）、アパート住民への家賃下げの補助、お祓い料が請求され、支払った。一ヵ月後、「気持ちが悪いので、誰も借りなくなる」ため、築27年のアパートの建て替え費用として2億2000万円の請求が来る。和解交渉により、数百万円を支払う。
寺へのお願い
多くの遺族が請求されるままに、密かに支払っているのであろう。2006年に「全国自死遺族連絡会」が作られ、かなりの事例が相談されるようになっている。
借主が損耗したものを回復するための費用請求は当然のことであるが、それをはるかに超え、お祓い料、過度のリフォーム費、精神的苦痛への慰謝料、近隣への慰謝料、数年にわたる家賃補助金等が請求されている。これらの法令上の裏付けとなっているのは、国土交通省による「賃貸契約にあたっての重要責任事項説明書」であり、心理的瑕疵（かし）は告知しなければならないことになっている。自殺は、心理的瑕疵は、告知しなければならず、告知すれば大きな損害が生じるというわけだ。国交省の法令は、自殺は心理的瑕疵とする最高裁の判例によるとされている。
自殺がなぜ心理的瑕疵なのか。病死や孤独死した場合と、どの様に違うのか。ここには、死を差別し、自殺を穢れた死とする考えが流れている。遺族がなぜお祓い料を支払わなければならないのか。一体、何をお祓いし、何を清めているのか。家主や不動産業者は借り手が遠のくことを理由に、過剰な補償を求めているが、それを動機づけているのは彼ら自身の偏見でないか。さらに、自殺のあった建物を特別に忌み嫌う人びとは、それを理由に振り返ってみたことがあるのだろうか。病院に近づくのを恐れず、人の亡くなったベッドや病室で治療を受けることを拒んだり、入院費を減額を要求しないのは何故か。国交省や裁判所は、自殺をなぜ心理的瑕疵と主張するのか。私たちは切腹や特攻隊の自爆死のような権力によって強いられた死を美化しながら、私たちの社会の負荷や矛盾が強いた悲しい死をこれほども差別するのだろうか。
多くの宗教者は葬儀にたずさわっている。とりわけ僧侶は、徳川時代からの宗門改め制度により、ほとんどの日本人の葬儀で読経などの重要な役割を果たしてきた。1998年度より2011年度まで、13年間、毎年3万人を超す自殺者を出してきた日本社会。昨年度は少し減ったが、なお3万人近い。自殺された人の葬儀で読経し、遺族と会話をもたれたお坊さまは少なくないと思われる。
これらの亡くなられた人が、なぜ死ななければならなかったのか。そして遺族はどんな社会的、経済的負荷をかけられているのか、関心を持っていただきたい。亡くなられた人の悲苦を想うことが少く自殺を穢れた死とする慣習がどれだけ遺族を苦しめているのか、各宗教教団で調べ、それはいけないと教えてほしい。各宗門、寺院がそれを教えるだけでも、大きな力になるだろう。
残された遺族への重圧は、借家の場合に尽きるわけではない。自宅で死亡し医師に診療してもらっていなかった場合、検死となる。県によっては十数万円の死体検視料を、即金で要求することもある。葬儀の後、遺族が子育て支援、奨学金申請、債務整理の相談、労災申請の手続き、法的な相談などを求めても、自死遺族と告げるだけで精神保健センターへいくように言われ、結局、うつ病あつかいにされると訴えている。
私たちの社会は亡くなった人に対してだけでなく、遺族に対してもあまりに理不尽である。せめて遺族への負荷を少しでも減らすことで、故人に「安らかに」と手を合わせられる社会に変わっていこうではないか。（精神病理学者）
仏教では自殺はどのように考えられていたのだろうか。
重病で苦しんでいたヴァッカリ・ビク（比丘＝修行僧）がいった。
『我が身は苦痛極まり、堪忍すること難し。刀を求めて自殺せんと欲す。苦しみつつ生くるを楽（ねがわ）ず』
そこでヴァッカリは刀をとって自殺した。かれの魂がどこへ行ったのか、ということをビクたちが問題にしたときに釈尊は、
『かれの魂はどこかにとどまることなく、完全にときほぐされたのである』と答えた。
これは中村元教授が紹介する『サンユッタ・ニカーヤ』（『雑阿含経』）に出てくる話である。中村教授は、他にも修行僧が病苦で自殺する話があるが、世俗人については書かれていないと述べている。ともあれ、ここでは今日の「安楽死」が、釈尊によって肯定的に語られている。
しかし日本の仏教は、アニミズム、神道、儒教と融合しており、ゴータマ・ブッダの説く自殺観とは違っている。さらに近代の国家主義は、国家の命令からそれた自殺、例えば兵士の自殺を犯罪扱いし、逆に国家のための自殺、例えば特攻隊員としての強いられた死であっても、あたかも後の仏教が肯定する「捨身」であるかのように賛美してきた。こういった雑多な自殺観の上に、さらに1980年代になると歪んだ自然科学主義が割り込み、「自殺はうつ病のため」という間違ったキャンぺーンまで拡がっている。そのため、私たちの社会は自殺について矛盾する構えを取り続けている。
だが私は、それぞれの人の自殺には理由があり、彼をとりまく社会には大小、直接的か間接的かの差はあれ、責任があると考えてきた。
どうして死んだのか、自殺した人の精神鑑定（民事）を頼まれたとき、私は故人に向かって語りかける。どんなに無念の思いを残して亡くなっていったことか、私たちの社会は貴方の苦しみを聞きとる力がなかった、私は少しでも貴方の死の意味を知り伝えます、と手を合せる。
日本社会は毎年、三万人ほどの老若男女を死に追い込んできた。ところが故人を苦しめただけでなく、亡くなった後、遺族をさらに追いつめる社会であることを知っておられるだろうか。遺族は故人の思い出を整理しながら、喪失の悲哀に耐えていかねればならない。同時に経済的な困難にも耐えていかねばならない。
死後も補償請求
精神的にも、社会＝経済的にも、二つの喪の仕事をやりとげねばならない遺族に、私たちの社会はさらに非情な仕打ちを今も加えている。
そのひとつは、家族の誰かがアパートの一室で自死した場合である。事例を五つ挙げよう。
京浜のアパートに住む大学生が縊死（いし）。保証人である父親は、すぐ部屋の補償として80万円支払うよう請求された。その二週間後、一階に住む大家の家族五人への慰謝料250万円（一人50万円×5人）とお祓い料10万円の請求が来た。「息子の死で責めたてられるのは、あまりに辛い」ので支払った。
東京の大学に通う娘がアパートの一室で自死。娘と連絡がとれなくなった父親が上京して確認。亡くなって五日ほどたっており、警察署で死体検案の後、東京の火葬場へ。この火葬場へ不動産業者が押しかけ、今後の家賃の補償として五年分（600万円）と全面改修200万円を、今すぐ現金で払うように迫られた。
ひとり娘の死に絶望する父親は、「迷惑をかけたのだから、仕方がない」と思い、止むなく、「手持ちがないので、自宅に帰って送金する」と応えたが、「今すぐ」と執拗に責めたてられた。やっとカードローンで手つけの現金を出して払い、残金を自宅から送金することで同意してもらった。地方都市にある自宅へもどり、送金している。
東北の賃貸マンションに住んでいた長男が、七階のエレベータ前で縊死。連帯保証人の父親に、管理会社からエレベータ周辺の改修費用と７階の共用部分の蛍光灯を増やすための費用として、七十五万円を請求されて支払った。見積書での請求で、領収書は受取っていない。さらに部屋の所有者から、家賃補償費として350万円の請求があり、「迷惑をかけたから仕方がない」として支払った。家賃は月75000円なので、3年10ヶ月分を超える。領収書は受取っていない。
いずれも死亡すぐの請求であり、遺族は「家族の死のことで争いたくない」、「カネを払って自殺ということから離れたい」と動揺しており、「迷惑をかけたからしかたがない」として請求内容を検討せずに支払っている。誰に相談すればよいのか、判断停止の精神状態で取立てが行われている。
しかしあまりに請求額が多く、遺族が払えないために裁判になる場合も少数ながらある。
近畿の賃貸マンションの浴室で男性（40歳）が練炭による一酸化炭素中毒で自殺。彼は大手企業に勤めていたが、七年前に畑違いの職場へ配置転換され、退職。経済苦による自殺と推測された。連帯保証人の姉が一ヶ月後にマンションに呼び出され、弟の家賃（月65000円）と隣室や他階の部屋の家賃など七室分の家賃補償として約700万円を請求された。この時、「家族なら、防げたんとちゃうの」と言われた。
三ヵ月後、弟の部屋のリフォーム代220万円、二年分の家賃と他の六室の一年分の家賃、および心理的な毀損として、総計約九二七万円の支払いを求め、家主が提訴。被告には「自殺を予見し回避できたはずであり、過失がある。部屋を毀損しないように見守る注意義務がある」と主張していた。
もう一件、東京の大学に通う息子がアパートで縊死。すぐ父親に、補修費百万円、近隣住民への精神的苦痛への慰謝料300万円（10件×30万円）、アパート住民への家賃下げの補助、お祓い料が請求され、支払った。一ヵ月後、「気持ちが悪いので、誰も借りなくなる」ため、築27年のアパートの建て替え費用として2億2000万円の請求が来る。和解交渉により、数百万円を支払う。
寺へのお願い
多くの遺族が請求されるままに、密かに支払っているのであろう。2006年に「全国自死遺族連絡会」が作られ、かなりの事例が相談されるようになっている。
借主が損耗したものを回復するための費用請求は当然のことであるが、それをはるかに超え、お祓い料、過度のリフォーム費、精神的苦痛への慰謝料、近隣への慰謝料、数年にわたる家賃補助金等が請求されている。これらの法令上の裏付けとなっているのは、国土交通省による「賃貸契約にあたっての重要責任事項説明書」であり、心理的瑕疵（かし）は告知しなければならないことになっている。自殺は、心理的瑕疵は、告知しなければならず、告知すれば大きな損害が生じるというわけだ。国交省の法令は、自殺は心理的瑕疵とする最高裁の判例によるとされている。
自殺がなぜ心理的瑕疵なのか。病死や孤独死した場合と、どの様に違うのか。ここには、死を差別し、自殺を穢れた死とする考えが流れている。遺族がなぜお祓い料を支払わなければならないのか。一体、何をお祓いし、何を清めているのか。家主や不動産業者は借り手が遠のくことを理由に、過剰な補償を求めているが、それを動機づけているのは彼ら自身の偏見でないか。さらに、自殺のあった建物を特別に忌み嫌う人びとは、それを理由に振り返ってみたことがあるのだろうか。病院に近づくのを恐れず、人の亡くなったベッドや病室で治療を受けることを拒んだり、入院費を減額を要求しないのは何故か。国交省や裁判所は、自殺をなぜ心理的瑕疵と主張するのか。私たちは切腹や特攻隊の自爆死のような権力によって強いられた死を美化しながら、私たちの社会の負荷や矛盾が強いた悲しい死をこれほども差別するのだろうか。
多くの宗教者は葬儀にたずさわっている。とりわけ僧侶は、徳川時代からの宗門改め制度により、ほとんどの日本人の葬儀で読経などの重要な役割を果たしてきた。1998年度より2011年度まで、13年間、毎年3万人を超す自殺者を出してきた日本社会。昨年度は少し減ったが、なお3万人近い。自殺された人の葬儀で読経し、遺族と会話をもたれたお坊さまは少なくないと思われる。
これらの亡くなられた人が、なぜ死ななければならなかったのか。そして遺族はどんな社会的、経済的負荷をかけられているのか、関心を持っていただきたい。亡くなられた人の悲苦を想うことが少く自殺を穢れた死とする慣習がどれだけ遺族を苦しめているのか、各宗教教団で調べ、それはいけないと教えてほしい。各宗門、寺院がそれを教えるだけでも、大きな力になるだろう。
残された遺族への重圧は、借家の場合に尽きるわけではない。自宅で死亡し医師に診療してもらっていなかった場合、検死となる。県によっては十数万円の死体検視料を、即金で要求することもある。葬儀の後、遺族が子育て支援、奨学金申請、債務整理の相談、労災申請の手続き、法的な相談などを求めても、自死遺族と告げるだけで精神保健センターへいくように言われ、結局、うつ病あつかいにされると訴えている。
私たちの社会は亡くなった人に対してだけでなく、遺族に対してもあまりに理不尽である。せめて遺族への負荷を少しでも減らすことで、故人に「安らかに」と手を合わせられる社会に変わっていこうではないか。（精神病理学者）
- 作者: 野田 正彰
- 出版社/メーカー: 講談社
- 発売日: 2013/09/12
- メディア: 単行本（ソフトカバー）
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